釜石市議会 2022-12-13 12月13日－02号
この機能を活用し、例えば、保健体育の授業において撮影した写真や動画を確認することで、児童・生徒が自らの動きを客観的に振り返り、自ら改善点を見いだすなど、ＩＣＴを活用することで学習の充実を図ることができます。
この機能を活用し、例えば、保健体育の授業において撮影した写真や動画を確認することで、児童・生徒が自らの動きを客観的に振り返り、自ら改善点を見いだすなど、ＩＣＴを活用することで学習の充実を図ることができます。
他自治体の例を見ますと、写真が多かったり、フラッシュという動画が動くようなホームページも多いようでございますので、そういうものを見ながら、どのような見やすい情報提供の在り方、どのようなものがあるかをしっかり検証してまいりたいと思ってございます。 ○議長（橋本久夫君） 白石雅一君。
公民館にＷｉ－Ｆｉを設置してほしいという声は市民からも届いており、利用する場面としては、オンライン会議やインターネット動画を活用した生涯学習活動などが想定されます。市といたしましても、公民館でオンライン会議等ができる環境整備は必要と考えており、今後、公民館の利用状況などを勘案しながら公民館利用者が活用できるＷｉ－Ｆｉ環境の整備を進めてまいります。
令和２年度には、宮古高校１年生が特別編集版「るるぶ」の冊子を作成、３年度には宮古商工高校３年生が市内の企業を取材して、企業紹介パンフレット「宮古市のお仕事たち」とその動画の制作を行いました。今年度も、宮古商工高校３年生とともに、宮古で働く人をテーマにしたウェブページや動画の制作に取り組んでおります。
また、昨年度は本市での寄附金の活用事業を紹介した動画を作成し、動画共有サイトのユーチューブで公開したほか、ふるさと納税に対する市民の理解を深めるため、市広報により周知を図ってきたところであります。
各学校では、個人情報保護に関するガイドラインなどを設けて対応しておりますが、ＩＣＴの活用が進むに当たって、インターネットの内容をコピーして貼り付けることや、動画の使用などの著作権に関する問題、個人情報の保護に関することなど、留意すべきことがさらに増えることが想定されます。
本市においては、現在授業や家庭学習等でタブレットを用いた学習活動が行われており、動画を活用したり、タブレット上で問題に解答するなど、各小中学校においてデジタル教材の長所を生かした実践がなされているところであります。 また、教師が児童生徒個々の学びの様子を把握することが容易にできるようになるなど、ＣＢＴ化にも共通する活用が進められているところであります。
それ自身につきましては、ふるさと納税の使い道動画というものをつくらせていただいて、大体４分野ぐらいに分けております。
陸前高田市、震災によって大きなダメージ受けたけれども、ここまで復興したのだよというようなところを見せる意味もあるし、そのほかに質問の要旨にも書きましたけれども、映画とかテレビ、そういったロケ地の誘致にもつながるのかなというふうに思いますけれども、ぜひそういった観光ＰＲ動画、それをテレビとは言わなくても、ユーチューブなり、そういったところでインターネットに流すという方法もあるのかなというふうに思いますが
あと、復興支援員について確認ですけれども、ウェブ上のユーチューブ動画なんですけれども、協働先として釜石市役所震災検証室ということで現在もウェブ上に動画が存在しております。決してこれは、それまでの本人を否定するものではないんですけれども、当局としてはこういった部分の削除を求める権限があるんではないかと思いますけれども、これについて答弁を求めます。 ○議長（木村琳藏君） 震災検証室長。
新型コロナウイルス感染拡大の観点から、メモリアルマッチの観戦者の上限を3000人として開催したことから、試合の模様を動画配信サイト、ユーチューブの「ラグビーのまち釜石チャンネル」でライブ配信したところ、1104の瞬間最大同時接続数となりました。それ以降も再生回数は伸び続けており、11月末現在では約１万5000回再生されております。
いずれ例えば今の若い人たちなんかは、例えば、この間、私オンラインツアーって大学生が企画したそのものにちょっと関わってお手伝いしたんですが、やっぱり動画制作で一生懸命なんですけれども、こういう動画を制作して地域の魅力を発信するそういう講座もあってもいいなと。でもなかなか従来の形にはない。
学校や教育委員会が独自に作成した学習動画を活用した家庭学習が小学校で71、中学校で54。その他のデジタル教科書やデジタル教材を活用した家庭学習が小学校で136、中学校で142。同時双方向型のオンライン指導を通じた家庭学習が小学校で127、中学校で141。家庭でも安全に行うことができる運動が小学校で59、中学校は69。その他が小学校６、中学校６という結果でした。
第６款農林水産業費には、甲子柿の地理的表示保護制度の登録を契機に、さらなる販路拡大や伝統的な産品としての歴史の継承を図るため、岩手県と共に甲子柿のＰＲ動画の制作に要する経費を助成する釜石型農業推進事業や、原木シイタケの生産者がほだ場の環境整備を行う際に要する経費を助成する特用林産物生産環境整備事業、「さかなのまち」を活性化させていくため、水産業フォーラムや養殖生産物に関する協議、サクラマス養殖などの
加えまして、動画等も配信できる。生であれ録画済みのものであれ、そういったものも配信できるということなので、議員おっしゃっているとおり、様々な課と連携していろいろな使い方ができればいいと。市の広報の一つに組み込まれることを目標としてございます。 ◆14番（柳橋好子君） 議長。 ○議長（日向清一君） 14番柳橋好子君。
まず、財源150万については、様々な交流事業を企画しておりまして、まずは親子釣り体験であったりだとか、ペア釣り体験であったりだとか、あとはその釣った魚で料理をしたり、そういった部分で、ユーチューバーを使って、ユーチューバーの方に動画配信、動画編集をしていただく、そういった経費、そのイベント開催経費が主なものになってございます。 それから、すなどり舎の活動内容について御説明いたします。
このことから本市では、働き盛り世代を中心に若年層から高齢者まで幅広く、誰にでも取り組める効果的な運動習慣の確立を支援する施策が必要と考えており、今年度においては、コロナ禍における運動の取組として、市内事業者を対象とした外部講師による運動講座や健康アップ講座において、運動動画をユーチューブサイトで公開するなどし、自分でも継続して運動を実践できるための新たな取組を進めているところです。
まず、光ケーブルを活用した映像配信につきましては、現在、市のほうでは「ラグビーのまち釜石」という動画のほうのユーチューブを配信しているというところでございますし、また、今年度ですけれども、新型コロナのワクチン接種の啓発用動画、こちらのほうをケーブルテレビさんのほうで放送していただいているということも取り組んでございますので、引き続きそういった情報発信には努めていきたいというふうに考えてございます。
米の消費拡大につきましては、市内宿泊施設や市内全ての小中学校の給食において市内産の米が提供されているほか、現在、コロナ禍により実施を見合わせておりますが、例年、花巻市農業振興対策本部米穀振興部会では、首都圏等の各種イベントにおいて、対面による市内産のひとめぼれや銀河のしずくの試食会や販売を行っているところであり、今年度は、花巻米の魅力を県内外に広く発信するため、関係機関と連携し、銀河のしずくのＰＲ動画
タブレットの使用につきましては、インターネットを用いて情報収集し、写真や動画で記録したり、デジタル教材を活用して一人一人の習熟の程度に応じて学習を進めたり、話合いで出された意見を分類したりするなど、様々な活用方法が考えられます。実際の授業においては、様々な活用方法の中から授業の狙いに応じてタブレットを使用することや、学習効果が上がるとされる場面において使用することが重要であると考えております。